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増築リフォームをスムーズにするコツと費用相場を知ろう
「親と同居することになったから2世帯住宅にしたい」
「趣味の部屋を1つ欲しいから増築を検討している」
上記のように考えている方はぜひ今回の記事を読んでみてください。
この記事では、
増築を検討しているけどよくわからない方向けに増築リフォームのポイントを紹介しています。
具体的には以下の項目について紹介しています。
増築を考えている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
増築の定義とは？
増築にはさまざまな方法があります。
まずは増築の定義を確認し、増築の方法について紹介していきます。
増築とは「今ある建物を壊すことなく、同じ敷地内で建物の床面積を増やすこと」です。
主な増築工事には、平家を2階建てにする、敷地内に新しく建物を作るなどがあります。
また増築とは反対に敷地内の床面積を減らすことを減築と言います。
1階と2階どちらを増築するべきか
1階部分に増築する場合、新築工事と同じく基礎から家を建て、すでにある建物とつなぎ合わせます。
つなぎ合わせたくないという場合には、通路などで接続する方法もあります。
建物の2階部分が1階部分に比べて小さい場合は2階部分を増築することができます。
2階部分を増築する際には、工事後に建物の耐久性に支障がないか確認が必要です。
支障がある場合には、1階部分の強度を上げる工事を行わなければいけません。
2階部分を増築することで間取りを自由に決められます。
そのため２世帯住宅には2階部分の増築が適しているでしょう。
一方で、コストが高くなるというデメリットもあるためどちらが良いかを業者と相談しましょう。
平屋を2階建てに増築
平屋を2階建てに増築することで、思い入れのある家屋を残しつつ使い勝手の良い住まいにできます。
平屋として建てられた家は、2階を支える土台としての強度が足りない可能性が高いです。
そのためリフォーム前に耐震チェックを行います。
問題なければそのまま工事ができますが、強度が足りない場合には耐震補強を行います。
工事箇所別！増築リフォームの費用
増築は工事内容によって費用相場が大きく異なるリフォームです。
30万円からできる増築リフォームもあれば、1,000万円以上かかるものもあります。
以下では、工事箇所別にどれくらいの費用がかかるのかを紹介します。
トイレ
トイレなど水回りの増築は、間取りや設備のグレードによって費用が異なりますが、
費用相場は120万円前後です。
新たに配管を作り直す必要も出てくるため、スペースあたりの増築費用はやや高めになっています。
またどの部分に増築するかで、工事の難易度や配管工事にかかる手間が変わります。
難しい工事であれば、相場よりも高くなることもあるでしょう。
部屋
部屋の増築では2つのケースを例に挙げて紹介します。
●既存の部屋を3畳増築する場合
既存の部屋を増築する場合、広くするだけでなく床や屋根、壁などを同じ造りにしなければいけません。
費用相場は190万円前後ですが、内装をどれだけこだわるかで価格は変動します。
●和室8畳を増築する場合
和室8畳を増築する平均費用は250万円前後です。
和室の増築は水回りのように新たな配管が必要ないため、比較的費用は抑えられます。
バルコニーやベランダ
バルコニーやベランダの増築は30〜50万円で行うことができます。
建物の形状や敷地のスペースによっては増築できない場合もあるでしょう。
増築できるかどうかを事前にリフォーム業者に確認してみましょう。
増築リフォームをスムーズにするためのポイント
増築リフォームをスムーズに行うためのポイントとして、以下の3つを紹介します。
- 土地のルールを確認しておくこと
- 構造計画について知っておくこと
- 増築できない家もあることを知っておくこと
3つのポイントを詳しく確認していきましょう。
土地のルールを把握しておく
土地には細かいルールが定められており、
このルールに従わなければ法律に違反してしまうこともあります。
具体的には以下のような項目があります。
●用途地域
建築できる建物の種類や用途の制限を定めたルールです。
住宅街や学校の近くに排気ガスを出す工場があれば健康に悪影響を及ぼす可能性があります。
人々が生活しやすいように建物の種類によって建てられる場所を定めたものです。
●道路斜線制限
道路の日照や採光、通風に支障をきたさないように建物の高さを制限したルールです。
建物を建てる際には、道路斜線の制限内で建てなければいけません。
増築する際には、上記のような土地のルールに違反していないか確認する必要があります。
構造計算について知っておく
構造計算とは、建物がさまざまな外力に対して安全かどうかを計算によって判断するものです。
建物を増築しても建物の耐久性に支障はないか判断するために行う必要があります。
構造計算は自分ではできません。
そのため増築する前にはリフォーム会社にしっかりと確認してもらいましょう。
増築できない家もあることを知っておく
建物によっては増築できない、または希望通りの増築ができないことがあります。
増築できないケースには以下のようなものがあります。
●建ぺい率いっぱいの建物
建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合のことです。
防災や風通しの観点から、建築基準法によって建ぺい率に制限が設けられています。
すでに建ぺい率の限界まで建築している場合は増築できません。
●既存不適合建築物
昭和56年以前に建てられた建物は現行法に適合しておらず増築できないようになっています。
法律は年々変わっていきます。
建築物の場合、昭和56年が一つの大きな基準となっています。
●3階建てへの増築
2階建ての建物を3階建てに増築することはできません。
2階建ての建物と3階建ての建物は基礎構造がまったく異なります。
そのため耐震性に問題が生じてしまうのです。
増築を検討する際には、まず建物が増築できるかどうかを確認しましょう。
増築の際に必要な建築確認申請とは？
増築は勝手にしてはいけません。
増築する前には、行政に対して増築してよいかの許可を取る必要があります。
この許可取りを「建築確認申請」と言います。
以下では2つのポイントを紹介します。
- 建物確認申請とは何か？
- 建物確認申請を行わなくていいケースとは？
増築する上で欠かせない内容なので事前に確認しておきましょう。
確認申請とは何か？
建築確認とは、家を建てる前に建物や地盤が建築基準法に適合しているかどうかの確認です。
申請は行政に対して行います。
増築する際には、ほとんどのケースで建築確認申請を行う必要があります。
建築確認申請は専門知識を伴うため、基本的にリフォーム会社や設計会社が行います。
あなた自身でも可能ですが、複雑な手続きが必要なため現実には難しいでしょう。
建物確認申請を行わなくてよいケースとは？
増築前に確認申請を行わなくてよいケースは2つあります。
- 10㎡以下の増築であること
- 建物所在地が未指定地域にあること（防火地域、準防火地域以外にあること）
防火指定とは、都市計画法に基づき各地方自治体が定めているエリアのことです。
一般的に都市部や繁華街ほど厳しい指定になっています。
増築リフォームはしっかりと準備をしてから行おう！
ライフスタイルに変化に合わせて増築を検討される方は増えています。
増築リフォームには確認しなければいけないポイントがたくさんあります。
今回の内容を参考に、増築リフォームの準備を進めていきましょう。
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増築リフォームの見積もりは無料ですので、工事を検討している人はぜひご相談ください。
10畳程度の具体的な費用は以下でも解説しています。
このくらいの広さで考えている人には有益な情報となるでしょう。